@article{oai:kki.repo.nii.ac.jp:00000058,
 author = {神山, 幸枝 and カミヤマ, ユキエ and 森田, 智子 and モリタ, トモコ and 吉澤, 千登勢 and ヨシザワ, チトセ and 魚里, 明子 and ウオザト, アキコ and 中野, 輝美 and ナカノ, テルミ and 山本, 由理枝 and ヤマモト, ユリエ and 大杖, 千波留 and オオツエ, チハル and Kamiyama, Yukie and Morita, Tomoko and Yoshizawa, Chitose and Uozato, Akiko and Nakano, Terumi and Yamamoto, Yurie and Otsue, Chiharu},
 issue = {1},
 journal = {関西看護医療大学紀要, Bulletin of Kansai Universty of Nurisng and Health Sciences},
 month = {Feb},
 note = {市・大学協働による平成19年度「生活習慣病予防のための個別支援事業(国保ヘルスアップ事業)」を実践した。事業の目的を、1.事業受講者の生活習慣の改善 2.事業実践スタッフの専門技術の力量獲得の2点においた。事業プログラムは、厚生労働省が推奨する「標準的な健康診査・保健指導プログラム(確定版)」積極的支援に準じ、参加型の体験演習やグループワーク、個別相談を計画するとともに、それぞれの効果を測定するための評価尺度を作成した。事業の受講者は国民健康保険被保険者のうち、「まちぐるみ総合健診」から選定した40-64歳の住民である。実践スタッフは市職員21人、大学教員5人で、個別支援、グループ支援、健康教育・媒体の各グループを編成し、それぞれの役割を明確にした上で、研修会を行うとともに、力量獲得に関する評価票を作成した。事業の成果は、受講者の身体状況、意識・行動共に改善が見られ、スタッフの力量獲得状況を表す評価は各グループともに最終評価段階で上昇した。今後の課題は、1.事業の効果を評価するために受講者の6ヶ月後の継続状況を把握する、2.保健師・栄養士のさらなる力量形成の方略作成を示唆するために、今回の事業からの学びの詳細を明らかにする、3.大学教員、市職員双方の現場力量形成を目指した協働のあり方を長期的な視点で検討することである。},
 pages = {25--37},
 title = {市・大学協働による平成19年度「生活習慣病予防のための個別支援事業(国保ヘルスアップ事業)」実践の成果と課題},
 volume = {1},
 year = {2009}
}